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【簿記】研究開発目的のソフトウェアの仕訳と表示区分【資産計上するものは?】

2020年10月15日

ソフトウェアとは、コンピューターを機能させるためのプログラムなどのことをいいます。
ソフトウェアの制作費は、ソフトウェアが制作された目的によって処理が異なります。

この記事では研究開発目的のソフトウェアの仕訳と表示区分について解説します。

ソフトウェア制作費の分類方法

ソフトウェアの制作費は「研究開発目的」「自社利用目的のソフトウェア」「市場販売目的のソフトウェア」「受注制作目的のソフトウェア」の4つに分類されます。

研究開発目的 研究開発費として全て発生時に費用処理する
研究開発目的以外 自社利用目的 一定のものは資産計上する
市場販売目的 一定のものは資産計上する
受注制作目的 工事契約の会計処理に準じて処理する

 

研究開発目的のソフトウェア

研究開発目的のソフトウェアとは、研究開発活動に利用するために制作したソフトウェアのことをいいます。

 

資産計上するものは?

研究開発目的のソフトウェアの制作費は、研究開発費として全て発生時に費用処理します。

したがって、資産計上するものはありません。
「ソフトウェア」という言葉に惑わされて、無形固定資産に計上しないように注意してください。

 

損益計算書の表示区分

勘定科目(表示科目) 表示区分
研究開発費 販売費及び一般管理費

 

仕訳パターン

取得時

借方 金額 貸方 金額
研究開発費 xxx 現金 xxx

 

具体例

研究開発目的でソフトウェア200,000円を現金で購入した。

 

【解答・解説】

借方 金額 貸方 金額
研究開発費 200,000 現金 200,000

 

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