【簿記】自社利用目的のソフトウェア【耐用年数を変更した場合や除却時の仕訳について解説】

ソフトウェアの会計処理は制作目的によって設定されます。

ソフトウェアの制作費は「研究開発目的のソフトウェア」「自社利用目的のソフトウェア」「市場販売目的のソフトウェア」「受注制作目的のソフトウェア」の4つに分類されます。

日商簿記２級では「自社利用のソフトウェア」のみが出題範囲に含まれているので、まずは自社利用のソフトウェアをマスターすることが大切です。

この記事では自社利用目的のソフトウェアの仕訳と表示区分について解説します。

ソフトウェア制作費の分類方法

ソフトウェアとは、コンピューターを機能させるためのプログラムなどのことをいいます。

ソフトウェアの制作費は、制作目的に応じて下記のように分類されます。

自社利用目的のソフトウェア

自社利用目的のソフトウェアとは、ソフトウェアを用いて外部にサービスを提供する場合や、社内でソフトウェアを利用することにより効率的な業務遂行を図ることができるソフトウェアのことをいいます。

資産計上の基準と費用の分類

自社利用目的のソフトウェアは、ソフトウェアの利用により将来の収益獲得または費用の削減が確実と認められる場合は無形固定資産（ソフトウェア）に計上し、認められない場合は費用処理します。

ソフトウェアの導入費用に関する処理

減価償却の方法

残存利用可能期間（耐用年数）を変更した場合

ソフトウェアの利用可能期間の見直しの結果、新たに入手可能となった情報に基づいて残存利用可能期間（耐用年数）を変更した場合には、当事業年度及び当該ソフトウェアの残存利用可能期間にわたる将来の期間の損益で認識し、下記の計算式により当事業年度及び翌事業年度の減価償却額を算定します。

・当事業年度（残存利用可能期間を変更した期）

・翌事業年度

仕訳パターン

取得時

決算時

ソフトウェアの除却（廃棄）

無形固定資産として計上した自社利用目的のソフトウェアを除却した場合は、除却時の帳簿価額をソフトウェア除却損として処理します。

仕訳パターン

問題文で「除却」という文言があったら「ソフトウェア除却損」勘定を使用し、「廃棄」という文言があったら「ソフトウェア廃棄損」勘定を使用します。

どちらの場合でも損益計算書の「特別損失」に計上します。

具体例

設例１

次の各時点における仕訳を示しなさい。

１．x１年度期首に自社利用目的のソフトウェアを購入し、下記のものを小切手で支払った。
なお、当該ソフトウェアの導入により将来の費用削減は確実であると認められる。

＜ソフトウェアに関する資料＞
①ソフトウェアの取得原価　75,000円
②当社のシステムに合わせるための仕様変更の費用　25,000円
③旧システムからのデータ移替費用　5,000円
④ソフトウェアのトレーニング費用　30,000円
⑤見込利用可能期間　５年
⑥償却方法　定額法
⑦販売費及び一般管理費に関するものは、営業費勘定で処理する。

２．ｘ1年度末になり減価償却を行った。

【解答・解説】
１．取得時の仕訳

＊１　ソフトウェアの取得原価75,000円+仕様変更の費用25,000円＝100,000円
＊２　データ移替費用5,000円+トレーニング費用30,000円＝35,000円

２．決算整理仕訳

設例２（利用可能期間の変更）

次の各時点における仕訳を示しなさい。

１．ｘ１年度期首に自社利用目的のソフトウェアを購入し、代金300,000円を小切手で支払った。
なお、当該ソフトウェアの導入により将来の費用削減は確実であると認められる。

見込利用可能期間：５年
償却方法：定額法

２．ｘ１年度期末になり減価償却を行った。

３．ｘ２年度期末において利用可能期間の見直しを行ったところ、X３年度以降の残存利用期間が２年であることが判明した。

４．ｘ３年度期末になり減価償却を行った。

【解答・解説】

１．取得時

２．ｘ１年度の決算整理仕訳

３．ｘ２年度の決算整理仕訳

４．ｘ３年度の決算整理仕訳

設例３（ソフトウェアの除却）

ｘ３年９月30日に自社利用目的のソフトウェアを除却した。
（会計期間ｘ３年４月１日～ｘ４年３月31日）

＜ソフトウェアに関する資料＞
①ソフトウェアの帳簿価額　180,000円
②取得日ｘ１年４月１日
③見込利用可能期間　５年
④残存耐用年数　３年
⑤償却方法　定額法

【解答・解説】