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【FP試験】キャッシュフロー表とは?試験対策に必要な知識をわかりやすく解説

2020年4月21日

キャッシュフロー表は、ライフプランを実現するために不可欠な資金管理ツールです。将来の収支や貯蓄残高を予測することで、家計の健全性を把握し、問題が発生する前に対策を講じることができます。

このツールを使うことで、収入や支出の変動にも柔軟に対応し、目標に向けた計画を立てやすくなります。

この記事では、キャッシュフロー表の基本をわかりやすく解説します。

 

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キャッシュフロー表とは

キャッシュフローとは、1年間の資金収支と、それに伴い増減する貯蓄残高のことです。

キャッシュフロー表は、現在の収支状況と今後のライフプランをもとに、将来の収支と貯蓄残高の推移を時系列で示したものです。この表を活用することで、今後の家計の状態を予測し、収支と貯蓄残高の変動を把握できます。

また、キャッシュフロー表を用いることで、ライフプランが資金面で実現可能かどうかを確認でき、家計の問題点を早期に発見し、適切な対策を講じることができます。収入や支出の変動にも柔軟に対応し、目標達成に向けた計画が立てやすくなります。

 

キャッシュフロー表の目的

  • ライフプランの資金計画の可視化: 自分の収入や支出が将来にわたってどうなるかを予測し、資金面で実現可能かどうかを判断します。
  • 家計の見直し: 収支が赤字になる前に問題を特定し、早期に対策を講じることができます。
  • 将来の貯蓄や支出の見通し: 将来に向けての計画を立て、長期的な家計管理を強化します。

キャッシュフロー表に含まれる項目

キャッシュフロー表には、以下のような情報が含まれます。

  • 年次: 年度ごとのデータ
  • 家族構成と年齢: 家族の情報や年齢(子どもの学年など)
  • ライフイベント: 結婚、子供の教育費、住宅ローンなどの大きな支出
  • 収入と支出: 毎年の収入と支出の金額
  • 貯蓄残高: 前年の貯金額とその推移
  • 変動率と上昇率: 物価や給与の変動率、収入・支出の上昇予測

キャッシュフロー表の計算方法

キャッシュフロー表を作成する際には、以下の計算式を使用します。

  • 将来価値の計算:
    将来の金額は、現在の金額に「変動率」を掛けて計算します。
    将来価値=現在の金額 × (1+変動率) ^ 経過年数
  • 現在価値の計算:
    将来の金額を、現在の価値に戻す場合の計算式です。
    現在価値=将来価値 ÷ (1+割戻し率) ^ 経過年数
  • 年間収支の計算:
    年間収支=年間収入-年間支出
    収入と支出を基に、プラス(黒字)かマイナス(赤字)を算出します。
  • 貯蓄残高の計算:
    前年の貯蓄残高に運用利率を加味し、その年の収支を反映させます。
    貯蓄残高=前年末の貯蓄残高 × (1 + 運用利率) ± 当年の年間収支

実際のキャッシュフロー表作成例

例1:30歳のキャッシュフロー

  • 年間収入: 520万円
  • 年間支出: 400万円
  • 年間収支: 120万円(520万円 - 400万円)
  • 貯蓄残高(前年末): 200万円
  • 貯蓄運用利率: 2%

この場合、30歳の年末の貯蓄残高は次のように計算されます。

30歳の年末貯蓄残高

  • 年間収支: 520万円 - 400万円 = 120万円
  • 貯蓄残高: 200万円 × (1 + 0.02) + 120万円 = 200万円 × 1.02 + 120万円 = 324万円

例2:35歳のキャッシュフロー

  • 年間収入: 580万円
  • 年間支出: 430万円
  • 年間収支: 150万円(580万円 - 430万円)
  • 貯蓄残高(前年末): 324万円
  • 貯蓄運用利率: 2%

この場合、35歳の年末の貯蓄残高は次のように計算されます。

35歳の年末貯蓄残高

  • 年間収支: 580万円 - 430万円 = 150万円
  • 貯蓄残高: 324万円 × (1 + 0.02) + 150万円 = 324万円 × 1.02 + 150万円 = 505万円

キャッシュフロー表

年齢 年間収入 年間支出 年間収支 貯蓄残高(前年末) 貯蓄運用利率 年末貯蓄残高
30 520万円 400万円 120万円 200万円 2% 324万円
35 580万円 430万円 150万円 324万円 2% 505万円
40 630万円 450万円 180万円 505万円 2% 718万円
45 680万円 470万円 210万円 718万円 2% 955万円
50 730万円 500万円 230万円 955万円 2% 1,217万円
55 780万円 510万円 270万円 1,217万円 2% 1,512万円
60 720万円 450万円 270万円 1,512万円 2% 1,818万円
65 680万円 400万円 280万円 1,818万円 2% 2,140万円

 

キャッシュフロー表作成のステップ

  1. 年次設定
    通常、1年は1月1日から12月31日までの期間として設定します。ただし、特定の状況に応じて、4月1日から3月31日までを1年として設定することも可能です。
  2. 家族構成と年齢の記入
    家族構成を記入し、必要に応じて子どもの学年や年齢も反映させてください。
  3. 収入と支出の記入
    • 収入: 税引き後の可処分所得を基に記入します。
    • 支出: 基本生活費、住宅費、教育費、保険料など、各項目ごとに分けて記入します。
      ※月払いの学資保険などは、月額保険料を年換算して記入してください。
  4. 金額の単位
    金額は「万円単位」で記載し、千円単位で四捨五入します。

月払いの学資保険をキャッシュフロー表に反映させる方法

学資保険の月払い費用は、年間支出として計上します。月額保険料を12倍して、年間の支出額を算出し、それをキャッシュフロー表に記入してください。これにより、月々の支払いが年間の収支に与える影響を正確に把握することができます。

例:月額保険料が1万円の場合、年間支出は1万円 × 12 = 12万円としてキャッシュフロー表に反映します。

 

キャッシュフロー表における「対策前」と「対策後」の違い

キャッシュフロー表では、現状の収支状況を反映した**「対策前」**と、改善策を組み込んだ**「対策後」**の2つの表を作成します。それぞれが果たす役割と目的は異なります。

  • 対策前: 現在の収支状況をそのまま反映させたキャッシュフロー表です。この表を使って現状を把握し、問題点や改善が必要なポイントを特定することが目的となります。これにより、今の生活や計画における課題を明確にすることができます。

  • 対策後: 将来に向けた支出や収入の見直しを反映させた修正後のキャッシュフロー表です。この段階では、支出の削減方法や収入の増加策を組み込んだ新しい計画を立てます。例えば、無駄な支出を削減し、増収のための具体策を追加して、将来の資産管理に対する実行可能な計画を示します。

重要なポイント

「対策前」には現状の支出や収入をそのまま反映させますが、「対策後」では見直しを加えた結果を反映させることが求められます。これにより、現状を改善するための実行可能なプランが明確になり、より良い家計運営が可能になります。

 

貯蓄がマイナスの場合の対処法

貯蓄がマイナスの状態になってしまった場合でも、それ自体が問題というわけではありません。大切なのは、どのようにそのマイナスを縮小できるかという点です。支出を見直し、無駄な出費を減らす方法や収入を増やすための手段を検討することが重要です。

また、仮に現在の収入や支出が変更できない場合でも、架空の金融商品を利用して将来のシミュレーションを行い、改善策を模索することが有効です。このように現状を踏まえた上で、具体的な対策を講じることが、資産形成を進めるための一歩となります。

 

練習問題

 

すべて〇または✕でお答えください。

問1

キャッシュフロー表は、将来の収支と貯蓄残高の推移を予測するためのツールである。

 

問2

キャッシュフロー表には、年次、家族構成、ライフイベント、収入と支出、貯蓄残高などが含まれる。

 

問3

キャッシュフロー表では、収入や支出の項目に変動率や上昇率を反映させることは不要である。

 

問4

年間収支は、年間収入から年間支出を引いた金額である。

 

問5

学資保険をキャッシュフロー表に反映させる際、月払いの金額をそのまま年間支出に記入する。

 

【解答・解説】

問1 〇

キャッシュフロー表は、将来の収支や貯蓄残高の推移を予測し、資金面でライフプランが実現可能かを判断するためのツールです。将来の支出や収入を見積もり、家計を把握します。

 

問2 〇

キャッシュフロー表には、年次、家族構成や年齢、ライフイベント(結婚、教育費、住宅ローンなど)、収入と支出、貯蓄残高など、家計に関連する多くの情報が含まれます。

 

問3 ×

収入や支出の将来の予測には変動率や上昇率を反映させることが重要です。これによって、物価上昇や給与の変動に対応した計画が立てられます。

 

問4 〇

年間収支は、収入から支出を引いた金額で算出します。この金額がプラスなら黒字、マイナスなら赤字となります。

 

問5 ×

月払いの金額をそのまま記入するのではなく、年間金額に換算してから記入する必要があります。月額保険料を12倍することで年間支出額が求められます。

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