【経理】会計ソフトを購入したときの仕訳と勘定科目【クラウド型とパッケージ型で処理が異なる点に注意】

会計ソフトの仕訳は、「クラウド型」と「パッケージ（インストール）型」で異なります。
この記事では、会計ソフトに関する会社処理ついて解説します。

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会計ソフトの種類

会計ソフトには、クラウド型とパッケージ（インストール）型の２つのタイプがあります。

• クラウド型：インストール不要で月額払い・年額払い。自分にあったプランを選択できる。インターネットが必要。
• パッケージ型：パソコンにインストールするタイプの買い切り。月額不要。

クラウド型の勘定科目

通信費で経費処理をするのが一般的です。消耗品費として処理することも可能ですが、設定した勘定科目は継続して使用しなければなりません。

仕訳例

設例１

会計ソフト（クラウド型）の月額費用2,200円が普通預金口座から引き落とされた。

設例２

会計ソフト（クラウド型）の年額費用19,800円が普通預金口座から引き落とされた。

パッケージ（インストール）型の勘定科目

購入金額が10万円未満の場合は、消耗品費で経費処理するのが一般的です。
購入金額が10万円以上の場合は、ソフトウェアで無形固定資産に計上するのが一般的です。

仕訳例

10万円未満の場合

・購入時

４月15日に55,000円（税込）のパッケージ（インストール）型の会計ソフトを現金で購入した。

10万円以上20万円未満の場合

・購入時

４月15日に165,000円（税込）のパッケージ（インストール）型の会計ソフトを現金で購入した。

取得原価が10万円以上の場合は、「無形固定資産」に計上し、決算整理で減価償却を行います。

・決算時

12月31日に、４月15日に購入したソフトウェアの減価償却を行った。

※１　150,000円÷60月×９ヶ月＝22,500

自社で利用する会計ソフトの耐用年数は５年（60月）です。当期の使用期間は４月から12月なので９ヶ月分を計上します。

一括償却資産

一括償却資産の損金算入の制度では、３年間で均等償却を行うことができます。この制度は、10万円以上20万円未満の資産にのみ利用できます。

・購入時

４月16日に165,000円（税込）のパッケージ（インストール）型の会計ソフトを現金で購入した。

・決算時

12月31日に、４月16日に購入したソフトウェアの減価償却を行った。

※１　150,000÷３年＝50,000円

少額減価償却資産（中小企業等の特例）

中小企業の特例に該当する場合は、10万円以上30万円未満の資産を「消耗品費」として経費に計上することができます。

・購入時

４月17日に165,000円（税込）のパッケージ（インストール）型の会計ソフトを現金で購入した。

30万円以上の場合

購入金額が30万円以上の場合は、一括償却資産や少額減価償却資産に計上することができません。
この場合、「ソフトウェア」勘定で無形固定資産に計上し、減価償却が必要になります。

・購入時

４月18日に330,000円（税込）のパッケージ（インストール）型の会計ソフトを現金で購入した。

・決算時

12月31日に、４月18日に購入したソフトウェアの減価償却を行った。

※１　300,000円÷60月×９ヶ月＝45,000円

自社で利用する会計ソフトの耐用年数は５年（60月）です。当期の使用期間は４月から12月なので９ヶ月分を計上します。

まとめ

• クラウド型の月額料金は、通信費で経費処理をするのが一般的。
• パッケージ（インストール）型は、購入金額が10万円未満の場合は消耗品費、購入金額が10万円以上の場合はソフトウェアで処理するのが一般的。
• パッケージ（インストール）型の場合は、購入金額などによって、一括償却資産や少額減価償却資産（中小企業等の特例）に計上することができる場合がある。