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【経理】会計ソフトを購入したときの仕訳と勘定科目【クラウド型とパッケージ型で処理が異なる点に注意】

2022年2月16日

会計ソフトの仕訳は、「クラウド型」と「パッケージ(インストール)型」で異なります。
この記事では、会計ソフトに関する会社処理ついて解説します。

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会計ソフトの種類

会計ソフトには、クラウド型とパッケージ(インストール)型の2つのタイプがあります。

  • クラウド型:インストール不要で月額払い・年額払い。自分にあったプランを選択できる。インターネットが必要。
  • パッケージ型:パソコンにインストールするタイプの買い切り。月額不要。

 

クラウド型の勘定科目

通信費で経費処理をするのが一般的です。消耗品費として処理することも可能ですが、設定した勘定科目は継続して使用しなければなりません。

 

仕訳例

設例1

会計ソフト(クラウド型)の月額費用2,200円が普通預金口座から引き落とされた。

 

借方 金額 貸方 金額
通信費 2,000 普通預金 2,200
仮払消費税等 200

 

設例2

会計ソフト(クラウド型)の年額費用19,800円が普通預金口座から引き落とされた。

 

借方 金額 貸方 金額
通信費 18,000 普通預金 19,800
仮払消費税等 1,800

 

パッケージ(インストール)型の勘定科目

購入金額が10万円未満の場合は、消耗品費で経費処理するのが一般的です。
購入金額が10万円以上の場合は、ソフトウェアで無形固定資産に計上するのが一般的です。

パッケージ(インストール)型の場合は、購入金額などによって、一括償却資産や少額減価償却資産(中小企業等の特例)に計上することができる場合があるので、注意が必要です。

 

仕訳例

10万円未満の場合

・購入時

4月15日に55,000円(税込)のパッケージ(インストール)型の会計ソフトを現金で購入した。

借方 金額 貸方 金額
消耗品費 50,000 現金 55,000
仮払消費税等 5,000

 

10万円以上20万円未満の場合

・購入時

4月15日に165,000円(税込)のパッケージ(インストール)型の会計ソフトを現金で購入した。

借方 金額 貸方 金額
ソフトウェア 150,000 現金 165,000
仮払消費税等 15,000

取得原価が10万円以上の場合は、「無形固定資産」に計上し、決算整理で減価償却を行います。

 

・決算時

12月31日に、4月15日に購入したソフトウェアの減価償却を行った。

借方 金額 貸方 金額
減価償却費 22,500 ※1 ソフトウェア 22,500

※1 150,000円÷60月×9ヶ月=22,500

自社で利用する会計ソフトの耐用年数は5年(60月)です。当期の使用期間は4月から12月なので9ヶ月分を計上します。

 

一括償却資産

一括償却資産の損金算入の制度では、3年間で均等償却を行うことができます。この制度は、10万円以上20万円未満の資産にのみ利用できます。

 

・購入時

4月16日に165,000円(税込)のパッケージ(インストール)型の会計ソフトを現金で購入した。

借方 金額 貸方 金額
一括償却資産 150,000 現金 165,000
仮払消費税等 15,000

 

・決算時

12月31日に、4月16日に購入したソフトウェアの減価償却を行った。

借方 金額 貸方 金額
減価償却費 50,000 ※1 ソフトウェア 50,000

※1 150,000÷3年=50,000円

ココがポイント

一括償却資産は、月割計算を行いません。どの時点で購入しても一年分を計上します。

 

少額減価償却資産(中小企業等の特例)

中小企業の特例に該当する場合は、10万円以上30万円未満の資産を「消耗品費」として経費に計上することができます。

 

・購入時

4月17日に165,000円(税込)のパッケージ(インストール)型の会計ソフトを現金で購入した。

借方 金額 貸方 金額
消耗品費 150,000 現金 165,000
仮払消費税等 15,000

 

30万円以上の場合

購入金額が30万円以上の場合は、一括償却資産や少額減価償却資産に計上することができません。
この場合、「ソフトウェア」勘定で無形固定資産に計上し、減価償却が必要になります。

 

・購入時

4月18日に330,000円(税込)のパッケージ(インストール)型の会計ソフトを現金で購入した。

借方 金額 貸方 金額
ソフトウェア 300,000 現金 330,000
仮払消費税等 30,000

 

・決算時

12月31日に、4月18日に購入したソフトウェアの減価償却を行った。

借方 金額 貸方 金額
減価償却費 45,000 ※1 ソフトウェア 45,000

※1 300,000円÷60月×9ヶ月=45,000円

自社で利用する会計ソフトの耐用年数は5年(60月)です。当期の使用期間は4月から12月なので9ヶ月分を計上します。

 

まとめ

  • クラウド型の月額料金は、通信費で経費処理をするのが一般的。
  • パッケージ(インストール)型は、購入金額が10万円未満の場合は消耗品費、購入金額が10万円以上の場合はソフトウェアで処理するのが一般的。
  • パッケージ(インストール)型の場合は、購入金額などによって、一括償却資産や少額減価償却資産(中小企業等の特例)に計上することができる場合がある。

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