業務に関連する書籍や新聞・雑誌などの情報媒体には、印刷物だけでなく、電子版やWEB版も含まれます。電子書籍やWEB書籍は、ダウンロード形式で購入されることが一般的です。
電子書籍やWEB書籍の購入費用は、印刷物と同様に活字媒体への支出として扱われるため、「新聞図書費」勘定を使用し、購入時に費用として計上します。
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具体例
例題1
会社で使用するため、業務に関連する電子書籍をインターネットで購入し、5,000円を現金で支払った。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
| 新聞図書費 | 5,000 | 現金 | 5,000 |
書籍や新聞の購入に関しては、印刷物かどうかに関わらず、すべて「新聞図書費」として処理します。電子版でも、印刷物と同じ扱いを受けます。
例題2
新聞の電子版の月間購読料3,000円が、当社の普通預金口座から自動的に引き落とされた。
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
| 新聞図書費 | 3,000 | 普通預金 | 3,000 |
まとめ
業務に関連する書籍や新聞・雑誌の購入費用は、印刷物だけでなく、電子版・WEB版も対象となります。これらはすべて「新聞図書費」勘定で処理し、購入時に費用として記帳します。
正確な仕訳を行うことで、経理業務が円滑に進み、税務リスクを回避することができます。
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