LANケーブルやUSBケーブル、電源コードといったPC周辺の配線類を購入した際は、その用途や金額に応じて、適切な勘定科目で仕訳を行う必要があります。
これらの備品は比較的少額で、消耗・交換を前提とするものが多いため、原則として購入時に費用処理するケースが一般的です。
本記事では、ケーブル類を購入した際の勘定科目の考え方と具体的な仕訳方法について、実務に即してわかりやすく解説します
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勘定科目
LANケーブルやUSBケーブルなどの購入費用は、通常「消耗品費」または「事務用品費」で処理します。
会社の経理方針や管理方法に応じて、どちらかの科目を選択します。
| 科目 | 内容 |
|---|---|
| 消耗品費 | LANケーブル、USBケーブル、電源コードなど、短期間で使用・交換される備品を購入した場合 |
| 事務用品費 | 文具やコピー用紙などと同様に、事務関連用品としてケーブル類を管理する場合 |
どちらを使用しても税務上大きな問題はありませんが、重要なのは社内で処理基準を統一し、継続して同じ方法で記帳することです。
科目のブレは決算時の確認作業や税務調査時の説明に影響するため、あらかじめルールを明確にしておきましょう。
消費税の取り扱い
町内会費などの「不課税取引」とは異なり、LANケーブルやUSBケーブルの購入は、通常の商品の購入にあたります。
そのため、消費税の計算上は「課税仕入れ」として処理されます。原則課税を選択している事業者の場合、仕入税額控除の対象となるため、正確な記帳が必要です。
10万円未満の資産の判定
取得価額が10万円未満の備品については、原則として購入時に全額を費用計上することが認められています。
LANケーブルやUSBケーブルは通常高額になることはなく、固定資産として計上するケースはほとんどありません。
そのため、購入時に「消耗品費」などで当期費用として処理するのが一般的です。
具体例
例題1
オフィス用のLANケーブルを3,000円をクレジットカードで購入した。
仕訳
| 借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
| 消耗品費 | 3,000 | 未払金 | 3,000 |
※事務用品として一括管理している場合は、「事務用品費」で処理することも可能です。その場合も、毎期同一基準で継続処理することが前提となります。
まとめ
LANケーブルやUSBケーブルなどの各種ケーブル類は、通常「消耗品費」または「事務用品費」で処理します。
取得価額が10万円未満であることが多いため、固定資産に計上せず購入時に全額費用処理するのが一般的です。
科目選択に絶対的な決まりはありませんが、社内ルールを整備し、毎期一貫した基準で記帳することが適正な経理管理とスムーズな決算対応につながります。
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